---P2 <南大沢キャンパスバリアフリーチェック講習会報告>  今年度のバリアフリーチェック講習会は、南大沢キャンパスの理系エリア(8、9、11、12号館)にて行いました。このイベントは、主に2つの要素から構成されています。1つは、物理的な障壁の有無を確認するチェック作業です。そしてもう1つの要素には、学生支援スタッフが日々利用する大学内を点検し、物理的な障壁をチェックする中で、ユニバーサルデザインな公共施設のあり方やその物理的な障壁の除去に必要な視座を獲得することを目的に行っているものです。  前回行ったバリアフリーチェック講習会では、主に1号館や6号館など、文系エリアを中心に行っていたのに対し、今回の理系エリアの調査は、普段なかなか踏み入れたことがない学生や、研究活動のため通い詰めている学生まで参加し、チェックを行いました。  企画の中心となる学生支援スタッフたちには事前にバリアフリーチェックに関する知識などについて理解を深め、当日は彼らを中心に企画を進めました。  8、9号館は他の建物と比較しても高層の建物となっており、理学部や都市環境学部が主に使っている建物です。エレベーターでそれぞれの階へ移動する形になっている建物で、大きな吹き抜けと、2F以上の階は廊下の通路が狭く設計されているのが特徴です。  今回の調査では、エレベーターが稼働しない状況において、どのように障がいのある構成員が避難を行うのか、といったことが改めて課題として明らかになりました。  また、バリアフリートイレの作りなどにおいても、元々の建物の設計に対し、後からの改修で設置された部分などがあり、車いすユーザーの学生たちにはやや使いづらさが伴う施設も見受けられました。エリア(8、9、11、12号館)にて行いました。このイベントは、主に2つの要素から構成されています。1つは、物理的な障壁の有無を確認するチェック作業です。そしてもう1つの要素には、学生支援スタッフが日々利用する大学内を点検し、物理的な障壁をチェックする中で、ユニバーサルデザインな公共施設のあり方やその物理的な障壁の除去に必要な視座を獲得することを目的に行っているものです。  前回行ったバリアフリーチェック講習会では、主に1号館や6号館など、文系エリアを中心に行っていたのに対し、今回の理系エリアの調査は、普段なかなか踏み入れたことがない学生や、研究活動のため通い詰めている学生まで参加し、チェックを行いました。  企画の中心となる学生支援スタッフたちには事前にバリアフリーチェックに関する知識などについて理解を深め、当日は彼らを中心に企画を進めました。  8、9号館は他の建物と比較しても高層の建物となっており、理学部や都市環境学部が主に使っている建物です。エレベーターでそれぞれの階へ移動する形になっている建物で、大きな吹き抜けと、2F以上の階は廊下の通路が狭く設計されているのが特徴です。  今回の調査では、エレベーターが稼働しない状況において、どのように障がいのある構成員が避難を行うのか、といったことが改めて課題として明らかになりました。  また、バリアフリートイレの作りなどにおいても、元々の建物の設計に対し、後からの改修で設置された部分などがあり、車いすユーザーの学生たちにはやや使いづらさが伴う施設も見受けられました。そういった点について、都市環境学部の学生や健康福祉学部の学生と共に「どう設計したらよかったかな《「どう解消したら良いと思う?《と話しながらこの作業が出来たことは重要な機会であり、また報告書の執筆の段階では、最新の規格や改修の際に有用と思われる手立てについても議論することで、学生支援スタッフと共によりよいキャンパスの環境とは何かという事について考えることが出来ました。  今年度同様、この成果については次年度に報告会を行いたいと考えており、またこの講習会で作られているチェック項目については、学外のみなさんにも公開できるように現在準備を行っている状況です。もし、ご関心のある方がいらっしゃれば、当室までご連絡をいただければと考えておりますので、どうぞよろしくお願い致します。(益子) ☆写真1=バリアフリートイレの入り口の幅を計測する様子☆ ☆写真2=屋外の細いレンガ道を車いすで通ってみる☆ ☆写真1=自動販売機の上に設置されている割り箸に手が届かない状況☆ ☆写真1=エレベーターでボタンの位置を確認☆ ☆写真1=バリアフリートイレ内の洗面台の操作性を確認する様子☆ コラム<ダイバーシティとスポーツ~東京パラリンピックのあと~>  日本パラスポーツ協会は「パラスポーツの振興・共生社会の実現に係わる意識調査《を実施しました。この調査は、東京パラリンピック開催前の2021年7月と、開催直後の2021年9月、そして開催1年後の2022年7月に行われたものです。  まず「パラスポーツ《そのものの認知度は、大会直後の2021年9月調査では33.7%でしたが、その前後の調査では、いずれも20%程度でした。「パラスポーツのイメージ《や「障がい者についての考え《も、大部分で同じような傾向を示しています。また、「障がい者を取り巻く社会の変化《については、2021年7月と2022年7月の数値を比較した場合、「否定的な偏見が減少した《「差別的な行動が減少した《という回答が3ポイントほど増えましたが、その他の項目については、おおむね2021年7月と2022年7月とで変化はありません。なにより、「東京大会後に障がい者スポーツに関して行ったこと《の設問では、「行っていない《が52.5%で最多となった一方で、「障がい者と一緒にスポーツ活動を行った《や「障がい者のスポーツ活動に関わった《など、何か社会的な行動につながったという回答は2%前後となっています。  この調査結果からは、パラリンピックを通じたパラスポーツへの注目や、それによる障がいへの社会的な関心の高まりなどは、一時的なものにとどまり、パラリンピックを通じた社会の変化には、思うようにはつながらなかったことが理解されます。  大規模なスポーツイベントを通じて、競技への関心を高め、普及や振興につなげるといった大義吊分は、しばしば聞かれるところですが、現実的には大変困難であることがうかがえます。パラスポーツの普及や障がいに対する社会的な関心の高まりについても、大規模なイベントに頼るのではなく、社会の変容を促す地道な取組を続けることが、まずは大事になるのでしょう。その土台があってこそ、パラリンピックなどのイベントが効果を発揮するのではないでしょうか。(藤山)